大量生産販売の家づくり

顧客と実際のつくり手が顔を合わせることを必要としない重層下請け構造に支えられている大量生産販売の家づくりでは、保証書なくしては成約できず、さらに売上げを伸ばすために性能表示適合マークのようなものを必要とするのです。それは、すでに大手ハウスメーカー各社がその機関の新設に出資することを競い合っていることからもよく分かります。自らが出資してつくった機関の権威を高め、そこに評価させて、それを自慢して集客する、そんな滑稽な制度を頼ってみても絶対に「いい家」にはたどり着けないことは明らかです。さらに知っていただきたいことがあります。「性能表示」の利用は、家づくりを工業化し、画一化、均一化すればするだけしやすくなるものだということについてです。新法はそうすることを勧めているかのように、「型式性能認定」条項を設けていて、一棟だけ指定性能評価機関の認定を受ければ、その後の表示の手続きを大幅に簡略化することができるようにしています。つまり大量生産販売をするものにとって都合がよいような配慮をしているのです。しかし、その土地、その家族に合うように個別対応して親切丁寧に手づくりすることをモットーとするつくり手にとっては、型式認定を受けることは自らの家づくりの価値を否定することになります。

家づくりの真実を理解すること

建設省はそれを十分承知の上で、工務店にしか出来ない手づくり住宅を「性能表示」という掲示板の上でランク付けして、大量生産販売の家づくりと比較させることが消費者の利益になるのだと説明しています。そのような説明を鵜呑みにしたのでは、これまた絶対に「いい家」にはたどり着けません。洋の東西を問わず自由競争が健全に行われているところでは、「まやかし、ごまかし、でたらめ」なものは遅かれ早かれ露見して淘汰されてしまうものです。しかし、法律や制度や基準などができればできただけ、それらは巧妙に隠され、保護され、見えづらくなってしまって、いずれは消費者に高いつけとして回されてくるものであることは歴史が証明しているところです。目覚めてください!これ以上だまされないでください!「いい家」を手に入れるためには、「性能表示」も「一○年間の暇庇保証」も不要です。「構造」「断熱の方法」「依頼先」の選択を間違えないこと、それだけで必要かつ十分です。それをより確実なものにするために、家づくりの真実をしっかりと理解することです。

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